食料自給率とは、我が国の食料供給に対する国内生産の割合を示す指標です。 その示し方については、単純に重量で計算することができる品目別自給率と、食料全体について共通の「ものさし」で単位を揃えることにより計算する総合食料自給率の2種類があります。
食料自給率 何がわかる?
「食料自給率」とは、その言葉の通り我々が食べる「食料」を「自給している率(割合)」です。 「自給している割合」とは、「日本全体に供給された食料」に占める「日本で生産した食料」の割合ということになります。 「食料」には、米や麦、肉、魚介類、野菜、果物など様々なものがあります。
食料自給率 いくら?
農林水産省の発表によれば、2020年度(令和2年度)の日本の食料自給率は37%(カロリーベースによる試算)と、過去最低を記録した2018年と同水準に再び下がった。 これをおおまかに解釈すれば、日本で食べられているもののうち、37%が国内で生産されたもので、残りの63%は海外からの輸入に頼っているということになる。
食料自給率 どうするべき?
食料自給率をあげるための取り組みとしては、①「いまが旬」の食べものを食べる、②地元でとれた新鮮な食べものを食べて、国産の食べものを応援する、③ごはんを中心に、野菜たっぷりのバランスのよい食事をする、④残さず食べて、食べ残しを減らす、⑤国産の食べものにもっと興味を持つなどの取り組みがあります。
食料自給率 なぜ必要?
またテレビ番組にも多数出演する料理研究家の土井善晴氏は、「食料自給率向上は、日本の食の安全確保、日本人の自立、自分が食べる物・家族が食べる物に責任を持つことにつながり、日本の食文化を守ることにつながる」という考えを述べた。
